2015年のストレスチェック制度義務化など、メンタルヘルス対策への関心は年々高まっています。ここでは、厚生労働省の「労働安全衛生調査（2018年）」およびNHK放送文化研究所の調査データを基に、労働者が抱えるストレスの実態と、仕事に対する価値観の変化について解説します。
1. 労働者の約6割が「強いストレス」を抱えている
仕事や職業生活において「強いストレスを感じている」労働者は、全体の 58.0% に上ります。
属性別に見ると、女性（55.4%）よりも男性（59.9%）の方がやや高い割合を示しています。
また、就業形態別のデータでは、責任の重い正社員が最も高く、パートタイム労働者と比較して20ポイント以上の開きがあります。
【就業形態別のストレス感（高い順）】
- 正社員：61.3%
- 派遣労働者：59.4%
- 契約社員：55.8%
- パートタイム労働者：39.0%
2. ストレス要因の男女差：男性は「責任」、女性は「人間関係」
ストレスの原因となっている事柄をランキング形式で見ると、男女ともに「仕事の質・量」がトップですが、2位以下に明確な傾向の違いが見られます。
【主なストレス要因の比較】
| 順位 | 全体 | 男性 | 女性 |
| 1位 | 仕事の質・量 | 仕事の質・量 | 仕事の質・量 |
| 2位 | 仕事の失敗・責任発生 | 仕事の失敗・責任発生 | 対人関係 |
| 3位 | 対人関係 | 対人関係 | 仕事の失敗・責任発生 |
| 4位 | 役割・地位の変化 | 役割・地位の変化 | 雇用の安定性 |
| 5位 | 会社の将来性 | 会社の将来性 | 会社の将来性 |
＜分析＞
- 男性の特徴： 「仕事の質・量」など、組織内での立場やキャリアに関する項目が上位を占めます。
- 女性の特徴： 4位に「雇用の安定性」が入っているのが特徴的です。
3. 悩み相談の「相手」と「年齢による孤立」
メンタルヘルスケアにおいて重要な「相談体制」については、92.8%の人が「相談できる相手がいる」と回答しています。実際に相談した労働者は80.4%でした。ともに女性の方が多いという特徴があります。
【誰に相談しているか？】
- 男性： 「上司・同僚（80.4%）」への相談が多い。
- 女性： 「家族・友人（81.9%）」への相談が多い。
【注意すべき傾向】
年齢層が上がるにつれて、「相談相手がいる」と答える割合が徐々に低下する傾向が見られます。若年層に比べ、ベテラン層や管理職層が孤立しやすい可能性を示唆しており、注意が必要です。
4. 変容する仕事観：「ドライな関係」を好む傾向へ
NHK放送文化研究所の調査（5年ごとに実施）によると、日本人の仕事観は1970〜80年代を境に大きく転換しました。「仕事第一」の層が減り、「仕事と余暇の両立」を望む層が増加・定着しています。
【理想とする仕事の条件】
- 仲間と楽しく働ける仕事
- 健康を損なう懸念がない仕事
- 専門知識や特技を活かせる仕事
- 失業の不安がない仕事
【人間関係の希薄化】
興味深いのは職場の人間関係に対する意識です。「楽しく働きたい」という希望はあるものの、何でも相談し合う「全面的な付き合い」を望む割合は横ばいです。
一方で、「仕事に必要な範囲だけの付き合い（形式的な関係）」 を望む人が増えており、職場には適度な距離感を求める心理が浮き彫りになっています。
まとめ
データからは、多くの労働者が業務量や責任、人間関係に強いプレッシャーを感じている現状が見て取れます。また、労働者の意識は「生活との調和」や「適度な距離感」を重視する方向へシフトしています。
企業側には、こうした男女間の違いや年代別の孤立リスク、変化する労働者の価値観を踏まえた、柔軟な環境づくりが求められています。
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